学位
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商学修士 （ 中央大学 ）
学歴
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1983年3月
中央大学 商学研究科 博士前期 修了
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1981年3月
中央大学 商学部 会計学科 卒業
経歴
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2021年5月 - 現在
中央大学学長
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2019年4月 - 現在
学校法人中央大学理事
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2019年4月 - 現在
中央大学国際経営学部教授
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2019年4月 - 2021年5月
中央大学国際経営学部長
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2018年11月 - 2019年3月
中央大学国際経営学部開設準備室長
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2017年5月 - 2019年3月
学校法人中央大学評議員（選任）
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2000年4月 - 2019年3月
中央大学商学部教授
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2018年8月 - 2018年11月
国際経営学部開設準備室副室長
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2018年5月 - 2018年11月
中央大学副学長
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2011年11月 - 2015年10月
中央大学商学部長
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2011年11月 - 2015年10月
学校法人中央大学理事
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2010年4月 - 2012年3月
青山学院大学経済学部講師
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2008年4月 - 2012年3月
日本女子大学家政学部講師
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2010年11月 - 2011年10月
中央大学商学部長補佐
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2009年4月 - 2010年3月
中央大学学生部長代行
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2005年1月 - 2005年12月
中央大学学長専門員
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1998年4月 - 2000年3月
立教大学経済学部講師
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1996年4月 - 2000年3月
高千穂大学商学部・経営学部講師
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1996年4月 - 2000年3月
中央大学商学部助教授
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1992年4月 - 1999年3月
山梨学院大学商学部・経営情報学部講師
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1996年4月 - 1998年3月
國學院大學経済学部講師
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1992年4月 - 1996年3月
大東文化大学経済学部講師
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1991年4月 - 1996年3月
高千穂商科大学助教授
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1991年4月 - 1992年3月
関東学院大学経済学部講師
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1990年4月 - 1991年3月
高千穂商科大学専任講師
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1989年4月 - 1990年3月
いわき短期大学助教授
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1983年4月 - 1989年3月
いわき短期大学専任講師
所属学協会
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2023年 - 現在
大学基準協会
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2021年6月 - 現在
日本私立大学連盟
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2021年 - 現在
日本私立大学連合会
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2021年 - 現在
大学コンソーシアム八王子
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日本会計研究学会
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日本原価計算研究学会
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日本管理会計学会
研究キーワード
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会計情報システム
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データ構造
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IoT
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組織文化
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管理会計
研究分野
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人文・社会 / 会計学 / 会計情報システム
論文
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IoTを導入した中小製造業における会計情報システム構築の視座ー武州工業株式会社の事例に基づいてー 招待
河合久, 櫻井康弘, 中原國尋
原価計算研究 43 ( 2 ) 10-20 2019年10月
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会計情報システムの技術的機能性と財務業績との関係-組織におけるマネジメント・コントロールの視点から-
河合久, 成田博, 櫻井康弘
企業研究 ( 16 ) 24 - 49 2010年3月
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会計情報の活用性に影響を及ぼす諸要因の因果モデル-会計情報システムの組織適合性と情報技術水準の視点から-
河合 久
商学論纂 50 ( 3・4 ) 53 - 87 2009年3月
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企業情報システムの構造変化とその組織への影響
情報化戦略の進化とコスト・マネジメント（日本管理会計学会企業調査研究プロジェクト） 4 2008年2月
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会計情報システムと組織特性との適合性－組織文化の視点に基づく実証的考察－
組織文化と管理会計システム（中央大学企業研究所研究叢書） 25 2006年6月
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大学における「コンピュータ会計」教育の体系－実態調査にもとづいて－
コンピュータを利用した会計教育の体系化 2002年3月
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コンピュータに基づく商品売買取引処理の再考―サイクル概念による業務統合化の視点から―
河合 久
商学論纂 41 ( 3 ) 245 - 265 2000年3月
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河合 久
商学論纂 41 ( 5 ) 405 - 421 2000年3月
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原価計算システム教育からみたERPの課題
統合型パッケージ・ソフトの研究－ERPの実際と大学教育－ 1999年3月
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会計情報システムの構築形態に関する分析的考察
わが国の管理会計（中央大学企業研究所研究叢書） 1999年2月
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大学における「コンピュータ会計」教育に関する一考察─その教育を支援するソフトウェア活用に関する実態調査に基づいて─
総合研究 ( 11 ) 3 - 30 1998年7月
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企業における情報システム環境の評価－利用部門を指向した管理体制の条件をめぐって－
これからの企業評価 ( 11 ) 1995年3月
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企業における情報システム環境の基本要素に関する研究－会計情報システムに関する実態調査の分析を中心にして－
河合 久
高千穂論叢 28 ( 3 ) p117 - 144 1993年12月
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会計システムとデータ処理システムとの関係について－責任会計システムの構築過程を手がかりに－
河合 久
経理研究 36 207 - 217 1992年11月
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河合 久
高千穂論叢 25 ( 4 ) p27 - 47 1991年3月
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河合 久
高千穂論叢 25 ( 3 ) p49 - 72 1990年12月
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会計情報システムにおけるデータベースの位置づけ
河合 久
いわき紀要 13 ( 13 ) 36 - 50 1988年1月
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データーベース設計に関する一考察－伝統的会計思考との関連から－
河合 久
経理研究 31 ( 31 ) p37 - 42 1987年12月
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わが国企業のコンピュータ利用と関する研究－主として中小企業の実態調査をめぐって－
河合 久
いわき紀要 11 ( 11 ) 163 - 179 1986年1月
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伝統的責任会計システム－その情報とコントロール機能をめぐって－
いわき紀要 ( 10 ) 1985年1月
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アカウンタビリティ概念による財務会計と管理会計との統合的視座－社会システムにおける会計空間の規定に関する一考察－
河合 久
いわき紀要 1983 ( 9 ) 11 - 22 1984年1月
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管理会計におけるアカウンタビリティの展開 査読
1982年12月
書籍等出版物
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コンピュータ会計基礎［改訂版］
河合久, 櫻井康弘, 成田博, 堀内恵（ 担当： 共著 範囲: はしがき、第1章、第2章）
創成社 2021年3月
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コンピュータ会計基礎
河合久, 櫻井康弘, 成田博, 堀内恵（ 担当： 共著 範囲: 第1章「企業活動と会計システム」、第2章「取引処理システムの基本構造」）
創成社 2015年9月
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コンピュータ会計システム入門
河合久, 櫻井康弘, 成田博, 堀内恵（ 担当： 共著 範囲: 第7章「意思決定支援システムとしてのCVPシミュレーション」、第8章「セールスミックス分析と製品別利益計画」、第9章「原価計算システムの基本構造」）
創成社 2010年7月
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情報化戦略の進化とコスト・マネジメント
溝口周二編著（ 担当： 共著 範囲: 第4章企業情報システムの構造変化とその組織への影響）
税務経理協会 2008年2月
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組織文化と管理会計システム
木島淑孝編著（ 担当： 分担執筆 範囲: 第４章「会計情報システムと組織特性との適合性－組織文化の視点に基づく実証的考察－」）
中央大学出版部 2006年6月
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XP対応 新情報化リテラシー入門－Word，Excelからシスアドまで－
室井一夫監修, 河合久, 菅野宏, 清水智, 吉田真理子著（ 担当： 共著 範囲: 第3章「表計算」、第4章「インターネットの基礎」）
実教出版 2004年5月
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コンピュータを利用した会計教育の体系化
（ 担当： 共著 範囲: 第4章「大学における「コンピュータ会計」教育の体系－実態調査にもとづいて－」、補遺「企業の会計情報システムの現状－実態調査結果から－」）
高千穂大学総合研究所 2002年3月
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管理会計学大辞典
（ 担当： 分担執筆）
中央経済社 2000年9月
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会計情報システム
（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 第1章「企業活動と会計情報システム」、第2章「取引処理システムの基本構造」、第6章「取引処理システムの拡張展開）
創成社 2000年9月
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インターネット環境下のクライアント/サーバ会計
（ 担当： 共訳 範囲: 第1章「変化の中にあるビジネス」、第2章「会計システムのモデル」、第3章「ホスト中心のコンピューティング」、第7「クライアント/サーバ会計の概念」）
白桃書房 1999年6月
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統合型パッケージ・ソフトの研究－ERPの実際と大学教育－
統合型パッケージ, ソフト研究プロジェクト研究チーム（ 担当： 分担執筆 範囲: 第Ⅱ部第2章「原価計算システム教育からみたERPの課題」、第Ⅲ部第1章「大学における「コンピュータ会計」教育に関する一考察－1996年10月の大学アンケート調査とその結果－）
高千穂商科大学総合研究所 1999年3月
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わが国の管理会計
（ 担当： 分担執筆 範囲: 4「会計情報システムの構築形態に関する分析的考察」）
中央大学出版部 1999年2月
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新・情報化リテラシー入門
（ 担当： 共著 範囲: 第3章「日本語入力」）
実教出版 1997年2月
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図解・会計情報システム
（ 担当： 分担執筆 範囲: 1章「AISの基礎概念[6]」、2章「会計情報アプリケーション[Ⅱ-5、Ⅲ-1、Ⅲ-2、Ⅲ-3、Ⅲ-4]」）
中央経済社 1996年9月
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新経理実務大事典
西澤際脩編集委員長（ 担当： 分担執筆 範囲: 第7部第1章第3節、第4節）
産業調査会 1994年10月
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コンピュータ会計基礎論（第3章、第4章、第7章、巻末付録）
根本光明監修（ 担当： 共著 範囲: 第3章「表計算ソフトによる簿記システムの設計と運用」、第4章「コンピュータ会計の構造」、第7章「統合指向会計の設計・運用原理」、巻末付録）
創成社 1993年10月
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コンピュータ会計基礎論
根本光明監修（ 担当： 共著 範囲: 第3章「表計算ソフトによる簿記システムの設計と運用」、第4章「コンピュータ会計の構造」、第7章「統合指向会計の設計・運用原理」、巻末付録）
創成社 1993年10月
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情報システムの管理－コスト・アプローチ－
橋本義一編著（ 担当： 分担執筆 範囲: 第5章「ネットワークシステムとコスト」）
白桃書房 1993年9月
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会計学基礎論
菊谷正人, 林裕二, 前川邦生編著（ 担当： 分担執筆 範囲: 第10章「管理会計」、第21章第9節「コンピュータ会計」）
中央経済社 1993年4月
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基本原価計算
原田行男編著（ 担当： 分担執筆 範囲: 第1章「原価概念」、第7章第1節「在庫管理」）
中央経済社 1991年10月
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高度情報社会における郵政事業の会計情報システム
郵政省, 原田行男, 佐藤宗弥（ 担当： 分担執筆 範囲: 第2章「郵政事業の会計情報システム」）
(財)電気通信政策総合研究所 1989年11月
MISC
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経営学教育のグローバル化への挑戦 招待
河合久
大学時報 68 ( 388 ) 80 - 85 2019年9月
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会計におけるIT適用の今日的課題
中央評論 54 - 59 2001年5月
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河合 久
企業会計 43 ( 12 ) p1695 - 1697 1991年12月
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サロン・ド・クリティーク
企業会計 43 ( 9 ) 1991年9月
講演・口頭発表等
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組織の特性が会計情報システムに与える影響
櫻井康弘, 河合久
日本管理会計学会２０２４年度年次全国大会 2024年9月
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組織運営の視座ー企業会計DXからの気づきー 招待
河合 久
早稲田大学教育学部講座 ：外部環境の変化と企業動態 2024年1月
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企業におけるDXの変遷と課題 ―会計情報システムをてがかりに― 招待
河合 久
文京アカデミー大学プロデュース特別公開講座 2023年12月
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大学教育におけるICT活用の展望 ―中央大学における教育DX展開の課題と方向性― 招待
河合 久
広島県大学オーラム 2023年10月
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IoTとコストマネジメント 招待
日本原価計算研究学会・IVI共催・産学連携コストフォーラム 第２回 IoTとコストマネジメント・シンポジウム 2018年3月
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コンピュータ会計を視野に入れた際の簿記処理の課題：商品売買取引処理と特殊仕訳帳を巡って
中央大学アカウンティング・フォーラム 2016年7月
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中央大学商学部における特別入試制度の成果と教育システムのあり方について
全国大学入学者選抜研究連絡協議会 2013年6月 大学入試センター
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上場企業の会計（情報）システムの実態
A&Bフォーラム研究会,中央大学経理研究所 2003年3月
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実態調査から見た会計情報システム総合化の現状
日本管理会計学会２００２年度年次全国大会 2002年9月
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会計パッケージ・ソフトにみられる商品売買取引処理の問題点─ビジネス・プロセスの写像の視点から─
中央大学企業研究所 1998年12月
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「コンピュータ会計」教育の体系化に関する考察
日本会計研究学会第57回大会 1998年9月
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総合指向会計システムのコンピュータ会計教育の試み
日本会計研究学会第53回大会 1994年6月
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チャージバックシステムの再考－情報システム・コスト管理の一視座－
経営情報学会第4回研究発表大会 1991年11月
Works（作品等）
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日本原価計算研究学会・産学連携コストフォーラム「IoTとコストマネジメント」研究プロジェクト責任者
2018年4月 - 2019年3月
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小島プレス工業㈱実態調査
2018年8月
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日本原価計算研究学会・産学コストフォーラム「IoTとコストマネジメント」プロジェクト代表
2017年5月 - 2018年3月
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丸和電子科学㈱へのIoTに伴う原価管理適用に関する調査
2018年1月
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日本管理会計学会・日本原価計算研究学会共催リサーチセミナー総合司会
2017年10月
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(株)武州工業のIoT原価管理調査
2017年9月
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(株)GIFUSHOの会計システム調査
2017年9月
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福寿工業株式会社の原価計算システム調査
2017年9月
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日本原価計算研究学会全国大会司会
2017年9月
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(株)GIFUSHOの会計システム調査
2017年8月
受賞
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功績賞
2024年9月 日本管理会計学会
河合久
共同研究・競争的資金等の研究課題
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海外子会社における組織特性と情報システムの適合性
研究課題/領域番号：21530458 2009年4月 - 2011年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）－基盤研究(C) 基盤研究(C) 横浜国立大学
溝口周二
資金種別：競争的資金
情報システムが親会社の経営戦略及び組織特性を具現化して、海外子会社の地域別の組織風土や文化的背景に適合し、最終的な業益向上に影響するのかという研究は少ない。海外子会社の情報システム資源(人員、投資、運用方等)の制約により、本社グループで適用されるグローバルな業務統合型システムが利用されるよりは、海外子会社では情報システムと言語体系および国別の商慣習などによる親和性のためにローカルな情報システムが実態取引に利用され、組織に適合していることが観察され、実証された。
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グローバルSCMシステムの展開と情報化戦略投資
研究課題/領域番号：19530401 2007年4月 - 2009年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省）－基盤研究(C) 基盤研究(C) 横浜国立大学
溝口周二
資金種別：競争的資金
アジア地域の海外現地子会社と親会社間のマネジメント・コントロール・システムについて、経理担当者や情報システム担当者にインタビュー調査を行ってきた。そこで得られた結論は、現地における情報システムやその運営は業績評価及び人事管理システムの根幹を成す重要な要素であるが、必ずしも本社からの統一的なSCM システムや会計情報システムを使用しているわけではなく、子会社における情報システム選択の自由度が観察されたことである。
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ITの進展が会計情報システムの構造に及ぼす影響に関する研究
2007年4月 - 2008年3月
中央大学 中央大学特別研究費
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日本企業のIT投資評価プロセスの実証研究－グローバルSCM展開の詳細分析から
研究課題/領域番号：17530335 2005年4月 - 2007年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省） 基盤研究(C) 横浜国立大学
溝口周二
資金種別：競争的資金
平成15,16年度における科学研究費の調査で、情報システムの戦略化に対応したコスト・マネジメントの有効な手法は、源流段階(IT投資の企画段階)でのシステム運用を見通した原価企画機能を考察するべきであり、インタビュー対象企業も現実的にはこうした決定を暗黙の内に実施している。
平成17,18年度における科学研究費の調査では、特に企業提携や連携の中心部部分であり、全社経営戦略に密接に関連するグローバルなサプライ・チェーン・マネジメント(以下SCM)SCMを構築するまでの意思決定プロセスを詳細に分析し、そのなかで各種の投資評価手法がどの段階で、どの領域まで適用されているかを検証し、財務的な投資管理手法の意義と限界を明らかにする個別具体的なIT投資評価プロセスの実証研究を行った。
具体的には、(1)本社レベル調査として、財務部門には当該企業に適用されている投資評価システムについての現状調査、情報システム部門にはIT投資管理の現状システムの把握とSCMの国内導入についての具体的な意思決定プロセスを聞き取り調査した。(2)現業レベル調査として、営業/購買/製造/物流・情報システム等の各機能を担当する事業部を中心にSCM導入による成果回収の状況およびこれらに関連する現業サイドからの評価を聞き取り調査した。加えて、次回の調査に関連する亜細亜地域へのSCM投資についても現地子会社の聞き取り調査を行い、SCM投資効果と投資プロセスにっいて検討した。
以上の結果から結論として得られた事実を要約すると以下の通りである。(1)SCMの実施・導入状況はERPの導入が必ずしも前提ではなく、基幹システムとして独立して開発・運営されているケースも多い。(2)SCMのグローバル展開の現状は、本社のシステムに依存するが、末端での具体的な使用システムは言語、担当者の能力等により現地ERPシステムが使用されていることも多い。(3)素材型産業と組立型産業では取引業者の数、取扱い原材料の種類や数量などが圧倒的に異なるために、SCM投資とその国際的展開のプロセス、評価、導入に関する意思決定要因がそれぞれ異なる。 -
情報システムの構造変化と戦略的コスト・マネジメントへのインパクト
研究課題/領域番号：15530298 2003年4月 - 2005年3月
文部科学省 科学研究費補助金（日本学術振興会・文部科学省） 基盤研究(C) 横浜国立大学
溝口 周二
資金種別：競争的資金
本研究を計画した我々の研究組織は、平成15年度の科学研究助成(基盤研究)を受給し、「情報システムの構造変化と戦略的コスト・マネジメントへのインパクト」と題する研究を終了した。
これまでの研究において実施した日本企業数社に対するインタビュー調査をつうじて、近年の各企業は、高度ITを経営戦略と業務の改革に適用できるように、抜本的な情報システム変更を企画していることが明らかになった。
最近の情報システムの特徴の一つは、ネットワーク・コンピューティング環境下でのオープン・システムの構築を志向することであるが、これにより統制機能を重視した伝統的な情報システムのコスト管理手法や教科書的な投資評価プロセスは適用され難くなったということである。
今回の調査で判明した事実から、情報システムの戦略化に対応した戦略的コスト・マネジメントの有効な推進は、IT投資の企画段階でのコスト・マネジメントに重点を置くべきとの結論に達し、特定の企業についての詳細な投資評価と情報システム構築に関する意思決定プロセスを把握する必要性を認識するに至った。そこで、これまでの発展的研究として、情報システムの中でも近年の企業の事業展開の根幹をなし、国内に限らず国境を越えた物財の供給連鎖の合理化を支援するSCM(Supply Chain Management)に関する投資評価プロセスをサムソン電子にインタビューを行い、日本以外の外国でもこの結論の一般性が限定的ではあるが確認できたと考えている。 -
組織文化と管理会計システムに関する理論的・実証的研究
2002年4月 - 2005年3月
中央大学 中央大学共同研究費
木島淑孝
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コンピュータに基づく資金管理モデルに関する研究
1997年4月 - 1998年3月
中央大学 中央大学特殊研究助成費
現在の担当授業科目
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2024年度 管理会計論／特殊講義Ａ（管理会計論） 学部
委員歴
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2024年4月 - 現在
日本私立大学団体連合会 私立大学経営倫理委員
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2023年4月 - 現在
中央大学附属高等学校 文科省「スーパーサイエンスハイスクール事業」運営指導委員会 運営指導委員
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2018年4月 - 2023年3月
中央大学附属高等学校 文科省「スーパーサイエンスハイスクール事業」運営指導委員長
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2014年4月 - 2017年3月
岐阜県立岐阜商業高等学校 文科省「スーパープロフェッショナルハイスクール事業」運営指導委員
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2001年4月 - 2003年10月
日本私立大学連盟 研修企画委員会委員
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1993年11月 - 1995年3月
全国青色申告会総連合 コンピュータシステム開発委員
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1989年6月 - 1990年2月
いわき市商工会議所 商業活動調整協議会委員
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1988年6月 - 1989年3月
(財)電気通信政策総合研究所 会計情報システム研究会委員
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1987年6月 - 1988年3月
いわき市商工会議所 商業近代化地域計画実行委員