学位
-
博士（商学） （ 一橋大学 ）
-
修士（経営学） （ 慶應義塾大学 ）
学歴
-
2007年3月
一橋大学 商学研究科 経営・会計専攻 博士後期 満期退学
-
2003年3月
慶應義塾大学 経営管理研究科 経営管理専攻 修士 修了
-
1995年3月
慶應義塾大学 法学部 政治学科 卒業
所属学協会
-
British Universities Industrial Relations Association
-
Labor and Employment Relations Association
研究キーワード
-
戦略的人的資源管理
-
人事部門の役割と機能、組織内影響力
-
多様な就業形態と人材ポートフォリオ
-
グループ経営と人的資源管理・労使関係
-
ダイバーシティとインクルージョン
研究分野
-
人文・社会 / 経営学 / 人的資源管理論
論文
-
戦略人事の考え方（第７回）人事部門の戦略的トランスフォーメーション
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 73 ( 1 ) 2025年6月
-
戦略人事の考え方（第６回）従業員体験を最大化する人材マネジメント
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 72 ( 4 ) 87 - 99 2025年3月
-
中核的自己評価がネットワーキング行動に及ぼす影響：日本企業の中高年社員を対象に 査読
高橋宏承, 島貫智行
日本労働研究雑誌 ( 776 ) 83 - 94 2025年2月
-
戦略人事の考え方（第５回）サステナビリティを追求する人材マネジメント
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 72 ( 3 ) 113 - 125 2024年12月
-
企業グループにおける人材活用と労使関係：人事等級制度のグループ共通化を中心に
島貫智行
連合総研研究報告書「人材育成と企業連携：技術革新や産業構造の転換への労使の対応」 2024年11月
-
戦略人事の考え方（第４回）人材マネジメントによる組織力の構築
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 72 ( 1 ) 134 - 145 2024年6月
-
戦略人事の考え方（第３回）人材マネジメントの一貫性の向上
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 71 ( 4 ) 100 - 109 2024年3月
-
戦略人事の考え方（第２回）経営戦略と人材マネジメントの連動
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 71 ( 3 ) 76 - 84 2023年12月
-
戦略人事の考え方（第１回）今求められる戦略人事のアップデート
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 71 ( 2 ) 98 - 105 2023年9月
-
「人的資本経営」と人的資源管理：「人材版伊藤レポート」からの示唆 招待
島貫智行
一橋ビジネスレビュー 71 ( 1 ) 42 - 55 2023年7月
-
Yuta Morinaga, Yuki Sato, Shohei Hayashi, Tomoyuki Shimanuki
Personnel Review 52 ( 5 ) 1405 - 1419 2023年6月
-
非正規労働者の賃金決定：海外研究からのインプリケーション 招待
島貫智行
連合総研レポートDIO ( 380 ) 21 - 25 2022年10月
-
（ビジネス・ケース）東京海上日動システムズ：障害者社員の定着を促進する二つの人材活用アプローチ
丸山峻, 島貫智行
一橋ビジネスレビュー 70 ( 2 ) 134 - 147 2022年9月
-
従業員の向社会的モチベーションが知識共有および知識隠蔽に与える影響：動機の自律的・統制的側面の観点から 査読
シン ハヨン, 島貫 智行
日本経営学会誌 50 73 - 86 2022年8月
-
派遣労働者に対する二つのマネジメント：従業員と内部顧客の視点 招待
島貫智行
中央労働時報 ( 1291 ) 13 - 17 2022年7月
-
派遣労働者実態調査 招待
島貫智行
日本労働研究雑誌 ( 741 ) 34 - 37 2022年3月
-
向社会的モチベーションの統制的側面：自己決定理論に基づく再検討 査読
シンハヨン, 島貫智行
組織科学 55 ( 2 ) 61 - 73 2021年12月
-
（ビジネス・ケース）大丸松坂屋百貨店：経営統合における人事制度改革と人事部の役割
三浦友里恵, 島貫智行
一橋ビジネスレビュー 69 ( 2 ) 120 - 134 2021年9月
-
障害者の職場定着を促す人事管理：社会的アイデンティティ考慮の観点から 査読
丸山峻, 島貫智行
組織科学 55 ( 1 ) 54 - 66 2021年9月
-
学会誌とかかわる 招待
島貫 智行
日本労務学会誌 22 ( 1 ) 2 - 3 2021年6月
-
トラックドライバーの離職問題：海外研究からのインプリケーション 招待
島貫 智行
運輸と経済 ( 882 ) 40 - 47 2020年12月
-
インクルージョン風土と従業員の創造性：知覚された組織的支援（POS）の媒介効果 査読
佐藤佑樹, 島貫智行, 林祥平, 森永雄太
組織科学 54 ( 1 ) 16 - 31 2020年9月
-
公的な表彰・認定が中小企業の人材確保に与える効果：雇用主ブランディングの観点から 査読
梅崎修, 島貫智行, 佐藤博樹
組織科学 54 ( 1 ) 2 - 15 2020年9月
-
書評 上林憲雄・平野光俊編著『日本の人事システム：その伝統と革新』 招待
島貫 智行
日本労働研究雑誌 ( 717 ) 62 - 64 2020年4月
-
新卒採用の外部化は何をもたらすのか 招待
西村孝史, 島貫智行
日本労働研究雑誌 ( 716 ) 130 - 142 2020年2月
-
経営理念の浸透と上司のリーダーシップ実践が生協職員の就業継続意思に与える効果：組織コミットメントに注目して
島貫 智行
佐藤博樹編『ダイバーシティ経営と人材マネジメント－生協にみるワーク・ライフ・バランスと組織理念の役割』勁草書房 51 - 74 2020年2月
-
職場のダイバーシティが協力志向的モチベーションを向上させるメカニズム 査読
林祥平, 森永雄太, 佐藤佑樹, 島貫智行
日本経営学会誌 42 52 - 62 2019年3月
-
書評 西岡由美著『多様化する雇用形態の人事管理：人材ポートフォリオの実証分析』 招待
島貫 智行
日本労務学会誌 19 ( 2 ) 28 - 32 2018年12月
-
正社員と非正社員の賃金格差：人事管理論からの検討 招待
島貫 智行
日本労働研究雑誌 ( 701 ) 52 - 66 2018年12月
-
日本企業における人事部門の企業内地位 招待
島貫 智行
日本労働研究雑誌 ( 698 ) 15 - 27 2018年8月
-
勤務間インターバルが労働者のワーク・ライフ・バランスに与える効果
島貫智行, 佐藤博樹
季刊労働法 ( 258 ) 168 - 180 2017年9月
-
島貫 智行
日本労働研究雑誌 59 ( 683 ) 75 - 86 2017年6月
-
人事管理研究とダイバーシティ・マネジメント
島貫智行, 永瀬伸子, 蔡イン錫, 大木清弘, 島田由香
経営行動科学 28 ( 2 ) 151 - 181 2016年3月
-
学会展望 労働調査研究の現在：2013～15年の業績を通じて 招待
島貫智行, 青木宏之, 上西充子, 藤本真
日本労働研究雑誌 58 ( 688 ) 2 - 37 2016年2月
-
人材管理の常識を問い直す
島貫 智行
経団連出版編『人事の潮流－人と組織の未来像』経団連出版 54 - 78 2015年9月
-
（ビジネス・ケース）新日鉄住金エンジニアリング－異なる事業部の寄せ集めから１つのエンジニアリング企業へ
島貫 智行
一橋ビジネスレビュー 62 ( 3 ) 160 - 181 2014年12月
-
事務系派遣営業所の運営と課題－独立系企業と資本系企業の比較分析
島貫 智行
佐藤博樹・大木栄一編『人材サービス業の新しい役割－就業機会とキャリアの質向上のために』有斐閣 144 - 176 2014年7月
-
生産分野の派遣スタッフの仕事・労働条件とキャリア、就業意識
島貫 智行
佐藤博樹・大木栄一編『人材サービス業の新しい役割－就業機会とキャリアの質向上のために』有斐閣 96 - 120 2014年7月
-
事務系派遣スタッフのキャリア－職種経験パターンからの分析
島貫 智行
佐藤博樹・大木栄一編『人材サービス業の新しい役割－就業機会とキャリアの質向上のために』有斐閣 18 - 43 2014年7月
-
書評 鈴木竜太著『関わり合う職場のマネジメント』 招待
島貫 智行
日本経営学会誌 ( 33 ) 112 - 117 2014年6月
-
（ビジネス・ケース）良品計画－仕組みづくりと企業風土の醸成を通じた経営の革新
島貫 智行
一橋ビジネスレビュー 61 ( 1 ) 118 - 137 2013年6月
-
日本企業における正規社員の人事管理と職場のモラール－正規・非正規の境界設計のモデレート効果 査読
島貫 智行
日本経営学会誌 30 51 - 63 2012年12月
-
島貫 智行
ジュリスト ( 1441 ) 12 - 17 2012年5月
-
非正社員活用の多様化と均衡処遇―パートと契約社員の活用を中心に
島貫 智行
日本労働研究雑誌 53 ( 607 ) 21 - 32 2011年1月
-
企業間異動と情報－出向・転籍者の満足度の規定要因 査読
島貫 智行
組織科学 44 ( 2 ) 88 - 101 2010年12月
-
雇用の境界から見た内部労働市場の分化 招待
島貫 智行
組織科学 44 ( 2 ) 16 - 29 2010年12月
-
登録型派遣スタッフのキャリア類型と仕事・スキル・賃金の関係
島貫 智行
佐藤博樹・佐野嘉秀・堀田聡子編『実証研究：日本の人材ビジネス－新しい人材マネジメントと働き方』日本経済新聞出版社 506 - 533 2010年4月
-
派遣のメリット・デメリット 招待
島貫智行
日本労働研究雑誌 ( 597 ) 58 - 61 2010年4月
-
人材マネジメントの分権化と組織パフォーマンス－施策運用における意思決定構造に注目して 査読
島貫 智行
組織科学 42 ( 4 ) 77 - 91 2009年4月
-
パートタイマーの基幹労働力化が賃金満足度に与える影響－組織内公正性の考え方をてがかりに 査読
島貫 智行
日本労働研究雑誌 ( 568 ) 63 - 76 2007年4月
-
島貫 智行
日本労働研究雑誌 ( 566 ) 17 - 36 2007年4月
-
（ビジネス・ケース）ニチレイ－事業戦略の転換と人材マネジメントの変革
島貫 智行
一橋ビジネスレビュー 54 ( 4 ) 152 - 171 2007年3月
-
事業経営者のキャリアと育成－「BU長のキャリア」データベースの分析
守島基博, 島貫智行, 西村孝史, 坂爪洋美
一橋大学日本企業研究センター編「日本企業研究のフロンティア２」有斐閣 31 - 52 2006年3月
-
派遣労働者の人材マネジメントの課題 招待
島貫智行, 守島基博
日本労働研究雑誌 ( 526 ) 4 - 15 2004年4月
書籍等出版物
-
グラフィック ヒューマン・リソース・マネジメント
守島基博, 島貫智行, 鳥取部真己, 初見康行, 江夏幾多郎, 西村孝史, 中野浩一, 林有珍, 佐藤佑樹（ 担当： 共編者(共編著者)）
新世社 2023年2月 （ ISBN:4883843645 ）
-
1からの人的資源管理
西村孝史, 島貫智行, 西岡由美（ 担当： 共編者(共編著者)）
碩学舎 2022年1月 （ ISBN:4502407011 ）
-
派遣労働という働き方：市場と組織の間隙
島貫 智行（ 担当： 単著）
有斐閣 2017年4月 （ ISBN:4641164975 ）
受賞
-
『組織科学』2024年度ベストSE賞
2024年9月 組織学会
-
『組織科学』2022年度ベストSE賞
2022年10月 組織学会
-
日本経営学会賞（論文部門）
2020年9月 日本経営学会
-
組織学会高宮賞（著書部門）
2018年6月 組織学会
-
日本労務学会賞（学術賞）
2018年6月 日本労務学会
-
組織学会高宮賞（論文部門）
2010年6月 組織学会
-
労働関係論文優秀賞
2008年8月 労働政策研究・研修機構
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
リモートワーク下の企業組織における社会関係資本の形成と組織成果への影響
研究課題/領域番号：22H00872 2022年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 一橋大学
加藤 俊彦, 佐々木 将人, 島貫 智行
配分額：11050000円 （ 直接経費：8500000円 、 間接経費：2550000円 ）
-
人事管理におけるミクロ的基礎の実証研究
研究課題/領域番号：20H01536 2022年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 東京都立大学
西村 孝史, 島貫 智行, 佐藤 佑樹, 西岡 由美
配分額：17420000円 （ 直接経費：13400000円 、 間接経費：4020000円 ）
2021年度は，本研究の目的である企業内の個別の人的資本が組織レベルの人的資本に変換されるメカニズムを明らかにすべく，企業の職場に注目した研究を行い，複数の成果を国内外に発表した。具体的には，（１）COVID-19によるテレワークの進展が働く人のワーク・エンゲイジメントに与える影響，（２）テレワークが人々の比較対象に変化をもたらし，公正感に与える影響，（３）雇用区分の違いが比較対象に差異をもたらし，一体感に与える影響，（４）柔軟性志向のHRMがコロナ禍における組織のレジリエンスに与える影響を検討した。（１）は，西村・西岡(2021)として『産業・組織心理学研究』に査読付き雑誌として掲載され，（２）は，Nishioka and Nishimura (2021)として，国際学会（The 19th ILERA World Congress (online)）で発表している。（３）は，林・西村(2022)として紀要論文に発表を行った。（４）は，研究代表者が第三著者として日本労務学会第51回全国大会（オンライン）で発表した。さらに（５）研究分担者らと広く人的資源管理の内容を世間に伝えるために『１からの人的資源管理』（碩学舎）という本を出版した。
<BR>
その他の共同研究者も学会発表3件（国内2，国外1)の他，本申請課題とかかわりのある職場のダイバーシティを扱った論文およびケースを執筆したほか，組織行動論に注目されている向社会モティベーションの論文を執筆している。
<BR>
また，個人を対象に企業の人事施策に関する知覚・施策の帰属および企業特殊的能力（人的資本）を尋ねた質問票調査を実施した。このデータを用いた論文執筆および学会発表を次年度以降に行う予定である。 -
グループ経営と人事管理の変化に関する実証研究
研究課題/領域番号：21K01627 2021年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 一橋大学
島貫 智行
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
初年度となる令和３年度は、①文献レビュー、および②子会社・関連会社の雇用管理に関するデータベースの構築を行った。具体的には以下のとおりである。
①文献レビュー：グループ経営における人事管理のうち人員配置について出向や転籍に関する先行研究を中心に検討した。出向や転籍は、親会社と子会社・関連会社の間での従業員の雇用保障や、人材の適正配置や異動・配置転換、人材育成など複数の目的があるが、1980年代から現在までその目的は変化している。必ずしも研究の蓄積が豊富であるとはいえないものの、子会社・関連会社の事業や組織特性に応じてグループ経営における人事管理上の役割や目的は多様化していると推察される。
②子会社・関連会社の雇用管理に関するデータ整備：グループ経営における親会社と子会社・関連会社で雇用する従業員数の変化を分析することを目的として、2008～2020年の関係会社データベースを用いてパネルデータの構築を行った。関係会社データベースは、上場企業の国内子会社・関連会社とその親会社について、業種、事業内容、親会社の持株比率、設立年月、従業員数などの基本情報を備えていることから、グループ、親会社、子会社・関連会社ごとにデータを整備している。親会社と子会社・関連会社の間での雇用者数に関連して、グループ経営の人事管理にかかわる子会社・関連会社、すなわち人事アウトソーシング企業の設立時期や事業内容、従業員規模などについても分析できるようにデータ整備を進めている。 -
インクルーシブ・リーダーシップ概念の拡張とその促進要因－多様な部下の管理に向けて
研究課題/領域番号：21H00745 2021年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 法政大学
坂爪 洋美, 島貫 智行, 松浦 民恵, 武石 惠美子
配分額：11570000円 （ 直接経費：8900000円 、 間接経費：2670000円 ）
-
JP-MOPSに基づいたマネジメント、組織、市場構造に関する経済分析
研究課題/領域番号：18H03633 2018年4月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 一橋大学
大山 睦, 清田 耕造, 児玉 直美, 神林 龍, 島貫 智行, 杉原 茂, 宮川 大介
配分額：42900000円 （ 直接経費：33000000円 、 間接経費：9900000円 ）
令和2年度は「マネジメントと組織に関する調査」を行った。この調査は郵送とオンラインによるサーベイ調査であり、日本の製造業で30人以上の従業員を雇用している事業所を対象にした。約4万事業所にサーベイ調査の協力を依頼し、約3千の事業所からサーベイの回答を得た。調査項目は、事業所におけるマネジメントプラクティスの実態、本社と支所における権限の所在、ビジネス予測、テレワークやICTの活用などである。この調査は内閣府が行なっている「組織マネジメントに関する調査」との関連が深く、両調査データを組み合わせて分析することによって、マネジメントプラクティスの時系列の変化やコロナ禍におけるマネジメントの在り方について、データを用いて定量的に明らかにすることが可能となった。
コロナ禍という状況でサーベイ調査を行うことによる困難が予測された為、令和2年度の当初予定を変更して、サーベイ調査の一部を令和3年度に行った。令和2年度の調査に協力した事業所を対象にして、令和2年度の調査と同様の調査項目についてサーベイを行った。このようなデータを収集することにより、コロナ禍におけるマネジメントプラクティスの実態を捉えることが可能となり、サーベイ回答に関するバイアスも把握できるようになった。
「マネジメントと組織に関する調査」から得られたデータを分析できるように整備し、他の研究者へ提供できる体制を築いた。マネジメントの在り方、権限の所在、ビジネス予測、テレワークやICTの活用に関するデータは、日本企業の行動を明らかにするためには必要不可欠であり、政策提言にも活用できる。このデータベースを構築したことは、学術と社会の両面で大きな意義があると考えられる。 -
性別というダイバーシティを成果につなげる管理職の行動とその規定要因
研究課題/領域番号：18H00892 2018年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 法政大学
坂爪 洋美, 島貫 智行, 松浦 民恵, 武石 惠美子, 林 有珍
配分額：9490000円 （ 直接経費：7300000円 、 間接経費：2190000円 ）
管理職は多様な部下のマネジメントに際し、個としての部下の力の発揮を目的とする個人に焦点を当てたコミュニケーションと、チームとして目標達成を目的とするチームに焦点を当てたコミュニケーションという、２つのバランスを考慮したコミュニケーションを行っていた。
個人に焦点を当てたコミュニケーションでは、部下のニーズを理解し、部下間の格差や仕事上の問題を取り除くことが重視され、チームに焦点を当てたコミュケーションでは、部門の方針・価値観を部下全員が共有することが重視されていた。多様な部下のマネジメントでは、個々で異なる部下への対応に注目が集まるが、チームとしての方針や価値観の共有の重要度も高い。 -
日本企業の人事部門と雇用慣行の変化に関する実証研究
研究課題/領域番号：17K03923 2017年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 一橋大学
島貫 智行
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
人事部門の企業内地位には、人事管理上の意思決定への関与に際しての権限や影響力に注目する考え方と、経営上の意思決定への関与に際しての権限や影響力に注目する考え方の二つがある。後者において人事部門の企業内地位の高さは、人事部門が管理的役割ではなく戦略的役割を担っているかによって判断され、典型的には人事部門長が取締役の一員になっているか否かにより把握できるとされる。日本の上場企業の取締役データを用いた分析結果によれば、1990年から2015年の間に人事担当取締役のいる企業の割合は減少しており、日本企業の人事部門の企業内地位が過去25年間に低下している可能性が示唆された。
-
日本企業における雇用の境界と人材活用の変化に関する実証研究
研究課題/領域番号：24530454 2012年4月 - 2017年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 一橋大学
島貫 智行
配分額：5070000円 （ 直接経費：3900000円 、 間接経費：1170000円 ）
本研究は、日本企業における正規社員と非正規社員の人材活用の組合せやそれが従業員に与える影響について、雇用の境界という観点から検討した。雇用の境界とは、正規社員の
人材活用と非正規社員の人材活用の接合部分を意味し、正規社員と非正規社員の間の仕事の類似性や、非正規社員から正規社員への移行可能性などから捉えられる。本研究の分析結果によれば、長期雇用や内部育成、成果主義的評価・処遇にはいずれも正規社員のモラールを高める効果があるが、その効果は境界の設計により調整されることが示された。今後は正規社員と非正規社員それぞれの人材活用だけでなく、雇用の境界のような人材活用の相互関係を捉える研究が必要である。 -
企業の外部人材活用と戦略的人的資源管理
研究課題/領域番号：22330110 2010年 - 2012年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 東京大学
佐藤 博樹, 佐野 嘉秀, 島貫 智行, 仁田 道夫
配分額：11050000円 （ 直接経費：8500000円 、 間接経費：2550000円 ）
(1)企業における直用人材と外部人材を含めた人材活用ポートフォリオの現状と課題、および(2)人材ビジネスにおける派遣スタッフなど処遇やキャリア支援の現状と課題の両者の把握を踏まえ、(3)企業の競争力に貢献できる直用人材と外部人材の組み合わせと活用のあり方、すなわち戦略的人的資源管理としての人材活用ポートフォリオの構築を検討し、さらには(4)企業の外部人材活用ニーズを満たし得る人材ビジネスのあり方を実証的に明らかにすること。
-
派遣労働者等の非正規労働者のキャリアと人的資源管理
研究課題/領域番号：20730266 2008年 - 2011年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B)
島貫 智行
配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）
本研究は、日本における登録型派遣労働者のキャリア形成の現状と課題を明らかにする研究である。派遣労働者、派遣先企業及び派遣会社を対象とした調査を通じて、多くの場合、派遣労働者が仕事の高度化や技能の向上、賃金の上昇を図りながら長期的なキャリアを形成することは難しく、派遣先・派遣会社による教育訓練の支援や、派遣労働から正規雇用への転換機会の整備が必要となることが示唆された。
担当経験のある科目（授業）
-
プロジェクト研究（MBAプログラム）
-
インセンティブマネジメント（MBAプログラム）
-
人的資源管理論（MBAプログラム）
-
ワークショップ（大学院MBAコース）
-
大学院演習（大学院研究者養成コース）
-
労務管理論（学部）
-
労務管理特論（大学院研究者養成コース）
-
人材マネジメント（大学院MBAコース）