2024/02/14 更新

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フルカワ ユウイチ
古川 雄一
FURUKAWA Yuichi
所属
経済学部 教授
その他担当機関
経済学研究科経済学専攻博士課程前期課程
外部リンク

学位

  • 博士 (経済学) ( 横浜国立大学 )

  • 修士 (経済学) ( 横浜国立大学 )

学歴

  • 2005年9月
     

    横浜国立大学   国際社会科学研究科   博士後期   修了

  • 2002年3月
     

    横浜国立大学   国際社会科学研究科   博士前期   修了

  • 2000年3月
     

    慶應義塾大学   経済学部   その他   卒業

経歴

  • 2022年4月 - 現在

    中央大学   経済学部   教授

  • 2020年7月 - 2022年6月

    独立行政法人 経済産業研究所 ファカルティ・フェロー

  • 2020年4月 - 2022年3月

    愛知大学   経済学部   教授

  • 2018年3月 - 2020年3月

    独立行政法人 経済産業研究所 ファカルティ・フェロー

  • 2008年4月 - 2020年3月

    中京大学   経済学部

  • 2006年10月 - 2008年3月

    慶應義塾大学   COE研究員

  • 2005年10月 - 2006年9月

    横浜国立大学経済学部   研究員

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所属学協会

  • 日本経済学会

  • 日本国際経済学会

  • IEFS Japan

研究キーワード

  • 文化的選好

  • 知的財産権

  • 金融政策

  • マクロ経済学

  • 経済成長論

研究分野

  • 人文・社会 / 理論経済学

論文

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書籍等出版物

  • 市場の質と現代経済

    矢野誠, 古川雄一共編著( 担当: 共編者(共編著者))

    勁草書房  2016年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

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受賞

  • IEFS Japan Young Economist Award

    2020年3月   IEFS Japan  

  • 特定領域研究奨励賞(小田賞)

    2019年9月   日本国際経済学会  

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 停滞するビジネス・ダイナミズムと経済成長に関する定性・定量分析

    研究課題/領域番号:22K01405  2022年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)  中央大学

    古川 雄一

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    配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )

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  • インフラ整備・制度設計とグローバル経済のダイナミクス

    研究課題/領域番号:20H01492  2020年4月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)  名古屋大学

    柳瀬 明彦, 玉井 寿樹, 古川 雄一, 荒 知宏

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    配分額:17550000円 ( 直接経費:13500000円 、 間接経費:4050000円 )

    「インフラ整備と貿易費用」「インフラ整備と生産性」「制度設計と貿易費用」「制度設計と生産性」の4つのテーマについて、理論モデルの構築と分析を行い、分析結果の現実経済との整合性を検証することを通じて、グローバル経済におけるインフラと制度資本の構築・整備の在り方を検討した。
    研究代表者の研究成果は以下の通りである。製品差別化を伴う不完全競争の産業内貿易モデルに、貿易費用に影響を与えるインフラの整備に関する政府間の政策ゲームを導入し、理論的に分析した。インフラ整備に関して、1期間ですべて終了する静学モデルと、インフラが資本ストックとして時間を通じて蓄積する動学モデルをそれぞれ分析し、論文をそれぞれ国内の英文学会誌と国際学術誌に発表した。また、公共財の性質を持つ知識資本の蓄積が寡占企業によるR&D投資を通じて行われる状況を動学ゲームとして描写し、均衡の性質を詳しく分析した研究を研究会で報告した。別の研究では、リカード的な小国貿易モデルに公共中間財の生産性効果を導入し、貿易パターンと貿易利益について包括的な分析を行い、論文を国際学術誌に発表した。制度設計と貿易や生産性に関しても、関連する研究を論文にまとめ、国際学術誌に発表した。
    研究分担者の主な研究成果は以下の通りである。"weakest-link"タイプの外部性の下での民間資本と公共資本の蓄積を伴う内生的成長モデルを構築し、最適な税率の性質について検討し、論文を発表した。最低賃金制度が企業のイノベーションに対する影響について、R&Dベースの開放経済成長モデルを用いて理論的に分析し、また中国の企業レベルの特許データを用いて実証分析を行い、論文を国際学術誌に発表した。連続財リカードモデルと独占的競争の異質企業モデルを融合し、貿易自由化の効果の分析や重力方程式の導出などを行い、論文を国際学術誌に発表した。

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  • インフレーションが経済成長に与える影響に関する定性・定量分析

    研究課題/領域番号:18K01522  2018年4月 - 2021年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)  中京大学

    古川 雄一

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    配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )

    金融政策が経済成長に与える影響について定性・定量両面から分析を行った。そのために、企業が研究開発(R&D)投資を行う際、事前にある程度の現金を保有している傾向がある(Cash-in-advance 制約)という実証結果に従い、インフレーションをイノベーションに基づく内生定期市長モデルに組み込んだ。
    大きく2つの分析を行った。1つは、インフレーションが先進国から途上国への技術移転に与える影響を見たもので、途上国の高いインフレ率が、技術移転を滞らせ、国際間の賃金格差を長期的に拡大させる可能性などを明らかにし、アメリカのデータを使って定量分析も行った。もう1つは、インフレーションが経済成長と所得格差に与える影響を見たもので、企業の市場への参入行動を考慮すると、インフレーションが、経済成長と所得格差に対していわゆる逆U字型の効果を持つことを定性的に示した。さらに、成長を最大にするインフレ率と格差を最大にするインフレ率を、データとマッチさせるようにモデルをカリブレートし、経済厚生を最大化するインフレ率の値について分析を加えた。これらの研究成果は国際的に定評のある査読付き学術雑誌に掲載された、あるいは、ディスカッション・ペーパーとして公表されている。この研究に加えて、本研究計画の発展に新たな方向性をもたらすような、国民性のマクロ経済への役割など注目したいくつかの論文を執筆、ディスカッションペーパーとして公開した。
    なお、以上の研究成果の大部分は、所期の計画通り、国際共同研究に基づいて進行している。共同研究先は、復旦大学(中国)、ザンクトガレン大学(スイス)、中国文化大学(台湾)、IESEG 経営大学院(フランス)などが含まれる。

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  • グローバル経済における高質な市場形成のための戦略的インフラ整備に関する理論分析

    研究課題/領域番号:16H03612  2016年4月 - 2020年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)  名古屋大学

    柳瀬 明彦, 古川 雄一, 濱田 弘潤, 太田代 幸雄, 須賀 宣仁

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    配分額:16510000円 ( 直接経費:12700000円 、 間接経費:3810000円 )

    グローバル経済における物的インフラ・市場インフラ整備のあり方の考察を目的に、いくつかの理論モデルを構築し、分析を進めた。
    研究代表者は、「環境創出型」と「費用不払い型」の2タイプの公共インフラと国際貿易に関する論文を出版し、大学院レベルの国際貿易論テキストでも紹介した。また、環境創出型インフラと貿易の連続財2国動学的一般均衡モデルの論文を出版した。さらに、2国不完全競争貿易モデルにおけるインフラ政策の動学ゲーム分析や、少数の寡占企業と多数の独占的競争企業が併存する市場での寡占企業によるインフラ投資ゲームの理論分析について、研究成果を国内外の学会で報告した。
    研究分担者は、以下の研究成果をあげた。経済成長の理論分析に関して、重要な市場インフラである知的財産保護を考慮に入れた南北製品サイクルモデルの枠組みでインフレーションが国際的にもたらす波及効果を定性・定量的に分析し、また別の研究ではインフレ、技術革新、所得格差の関係を定性・定量・実証的に分析し、いずれも論文が査読付国際学術誌に掲載された。また、人々の新奇性に対する選好を考慮に入れた新たな経済成長モデルを構築し、分析結果を国際学会で発表した。市場インフラに影響を与える規制や政策の問題についても、規制当局と被規制企業の間に情報の非対称性が存在する下で企業の私的情報を適切に開示させる企業結合規制の在り方や、混合寡占市場の下での最適差別化補助金の導出、企業の立地選択を伴う国際寡占競争モデルにおける最適政策の検討、従業員管理会社が存在する場合の自由参入寡占市場における参入水準の検討などを行い、査読誌への掲載を含む複数の論文の出版や学会報告を行った。
    さらに関連する研究として、動学的均衡経路の不決定性、パレート最適な国際課税、一般寡占均衡下の国際貿易などのトピックの理論分析を行い、査読誌への掲載を含む複数の論文を出版した。

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  • 受容とイノベーション―新しいもの好きな人が多い社会は、イノベーションに成功するのか?

    2017年5月 - 2019年4月

    トヨタ財団  個人研究助成(D17-R-0088) 

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    担当区分:研究代表者 

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  • 金融政策が経済成長に与える影響に関する定性・定量分析

    研究課題/領域番号:26780126  2014年4月 - 2018年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)  中京大学

    古川 雄一

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    配分額:3770000円 ( 直接経費:2900000円 、 間接経費:870000円 )

    金融政策がイノベーションと経済成長に与える影響に関して、さまざまな観点から、定性・定量分析を行った。中心的な研究成果は2017年度に European Economic Review 誌に公刊した。企業の異質性と参入コストを考慮すると、金融政策による長期的なインフレーションの上昇が、逆U字型の成長効果を持つ可能性がある。つまり、低すぎるインフレは、高すぎるインフレと同様、経済全体のイノベーションや成長、経済厚生を阻害するかもしれない。 なお、この研究を含め、本計画の成果の大半は、国際共同研究(スイス、フランス、中国、台湾)として行われたことを付記する。

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  • 知的財産保護が経済成長に与える影響に関する定性および定量分析

    研究課題/領域番号:23730198  2011年 - 2013年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)  中京大学

    古川 雄一

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    配分額:3250000円 ( 直接経費:2500000円 、 間接経費:750000円 )

    国家による知的財産権の保護がマクロ経済におけるイノベーションや経済成長のスピードにどのような影響を与えるか。企業が自社の知的財産(例、ソフトウェア)を発展途上国における模倣行為から守るための投資活動を行っている場合、WTOにおけるTRIPS合意が求めるような、途上国における法的な知的財産保護水準の改善は、先進国のイノベーション・スピードや経済成長率をかえって減少させる可能性がある。その関係はいわゆる逆U字型になっており、イノベーション率を最大化する保護水準の存在が示唆される。この結果は近年の実証研究と整合的である。

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  • 国際貿易におけるアウトソーシングと企業特性に関する理論的・実証的研究

    研究課題/領域番号:20330046  2008年 - 2011年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)  京都大学

    若杉 隆平, 秋山 太郎, 冨浦 英一, 椋 寛, 古川 雄一, 伊藤 萬里

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    配分額:18590000円 ( 直接経費:14300000円 、 間接経費:4290000円 )

    この研究は、企業間の異質性や市場の属性・制度の差異が企業の財・サービスの輸出、直接投資、海外のアウトソーシング、企業のR & D、イノベーションに与える影響を理論面、実証面から明らかにしている。理論分析ではイノベーションに関する独自の動学的一般均衡モデル及びサービス貿易を折り込んだ貿易モデルを提示し、計量分析はミクロレベルのパネルデータを用いて企業の異質性、アウトソーシング及びR & Dに関する実証的根拠を提示している。

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  • 知的財産権保護の強化が研究開発や経済成長に与える影響の理論的分析

    研究課題/領域番号:20830114  2008年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(スタートアップ)  若手研究(スタートアップ)  中京大学

    古川 雄一

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    配分額:2158000円 ( 直接経費:1660000円 、 間接経費:498000円 )

    本プロジェクトの研究成果は、動学的一般均衡モデルにおいて、国際的な知的財産権保護(Intellectual Property Rights、IPR)保護システムにおける私的企業の役割を明らかにしたことである。具体的には、私的企業が自社の発明を保護する行う投資を行うインセンティブが強いほど、経済全体のR&D活動水準および技術進歩率が低下する可能性を明らかにした。また、私的企業のIPR保護投資が存在する場合、法的なIPR保護の強さと技術進歩率の間に逆U字型の関係があることが示された。

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現在の担当授業科目

  • 2023年度   基礎マクロ経済学   学部

  • 2023年度   演習1   学部

  • 2023年度   演習2   学部

  • 2023年度   演習3   学部

  • 2023年度   経済入門   学部

  • 2023年度   経済変動論   学部

  • 2023年度   総合講座Ⅲ   学部

  • 2023年度   マクロ動学Ⅰ   大学院

  • 2023年度   マクロ動学Ⅱ   大学院

  • 2023年度   演習Ⅰ(マクロ動学)   大学院

  • 2023年度   演習Ⅱ(マクロ動学)   大学院

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担当経験のある科目(授業)

  • "マクロ経済学入門, 上級ミクロ経済学, 経済数学入門, 経済数学, 経済英語"

    機関名:愛知大学

  • "Macroeconomics, Microeconomics, Mathematics for Economic Analysis, Academic English for Economists"

    機関名:Aichi University

  • "マクロ経済学, マクロ経済学入門, 経済成長論, 経済数学"

    機関名:中京大学

  • "Macroeconomics, Economic Growth Theory, Mathematics for Economic Analysis"

    機関名:Chukyo University

  • マクロ経済学入門, 上級ミクロ経済学, 経済数学入門, 経済数学, 経済英語

    機関名:愛知大学

  • マクロ経済学, マクロ経済学入門, 経済成長論, 経済数学

    機関名:中京大学

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